美容室の経費はどれくらい？経費にできる科目から削減方法まで解説

美容室でかかる経費は？経費率を確認

美容室を経営する際に、毎月どれくらいの経費がかかるのかをご存じですか？

まず「経費」とは、仕入れ以外に事業の運営に必要な費用のことを指し、「固定費」と「必要経費」に分けることができます。どのようなものを経費にできるか、毎月の経費がいくらであるか知ることと「経費率」を把握しておくことは、とても重要となってきます。「経費率」とは、売り上げに対して経費の占める割合を指します。運営するにあたって、単に何円かかるかということだけでなく、売り上げと経費のバランスをしっかりと把握しておくことで、赤字を回避することに繋がります！

美容室で経費にできるもの【固定費の場合】

固定費とは、美容室の運営において、毎月または毎年「必ず発生する」経費のことを指します。主な例として、家賃、人件費、材料費、水道光熱費、通信費が挙げられます。 最も分かりやすいのが家賃でしょう。多くの美容室はテナント契約をしています。都心など人が多く集まる場所など、立地が良いほど家賃は高くなるため、開業の際「物件選び」は重要なポイントとなってきます。また、美容師やアシスタントを雇った際、一人当たりの人件費は美容師の平均月給約25万円に保険料などを含め30万円程度見積もっておくのがいいでしょう。

(参考：2020年3月31日厚生労働省『令和元年賃金構造基本統計調査』)

美容室で経費にできるもの【必要経費の場合】

固定費のほかに一般的に必要な経費を挙げると、広告宣伝費、消耗品費、定期購読の雑誌、保険料、税理士や税金、旅費・交通費、研究費、修繕費などがあります。

消耗品費については、国税庁にて「1．帳簿、文房具、用紙、包装紙、ガソリンなどの消耗品購入費　2．使用可能期間が1年未満か取得価額が10万円未満の什器備品の購入費」と定義づけられており、文房具、ハサミ、ブラシ、ドライヤーなどが挙げられます。各美容室によっても経費としているものに違いはありますが、節税対策のためにも、「その他の必要経費」を把握しておきましょう。

美容室で経費にできないものもある？

美容師の衣服費は経費にできるの？と疑問に思った方もいるのではないでしょうか⁈こちらは仕事とプライベートの割合が重要視されるため、美容室でしか着ない制服を購入する場合など、働く上での衣服の重要性を主張できれば、経費として認められるかもしれません。しかし、30万円以上物品は年内に全額計上できないため注意が必要です！△ 他にも、衣服は一部経費で計上できても、アクセサリー類・化粧品・美容室代はNG。自宅兼美容室の場合も、家賃を全額経費にすることは不可能です💦

美容室が経費を削減する方法

経費が莫大にかかってしまうと、せっかく売り上げが良くても台無しです。

そこで上手く節約する方法を各費用に分けてご紹介いたします♪

材料費の場合

カラー剤、パーマ剤、トリートメント剤、処理剤など様々な種類があり、その中でも高品質で値段の高いものから、安価なものまであります。使用する商品を変えることも一つの材料費削減方法です。また同じ商品でも、業者によって販売価格が異なる場合もあるので、複数の業者に対し見積もりをとる（相見積もりをとる）ことで、今より安くゲットできるかもしれません！！

広告宣伝費の場合

ポータルサイトやタウン情報誌への掲載、チラシ広告など、宣伝広告費を見直すことで、無駄をなくすことができ、大幅なコストダウンにも繋がります。また、近年ではInstagramなどのSNSやインターネットで、美容室を探す人が非常に多いため、自身のWebサイトでの予約システムやInstagramアカウントなどに力を入れるのも、非常にオススメです！！

電気代の場合

美容室では、照明、ドライヤー、エアコンなど、電力消費の多い機材がいくつかあります。これらを使わない選択は難しいため、おすすめの削減方法をご紹介いたします。まず、室内の照明をLEDにしましょう！長い目で見れば、非常にコスパの良いアイテムです。次に、電力会社を見直しましょう！現在のプランと比較し、今よりも安くなる場合は変更をお勧めします★ 

その他（雑誌類など）

他にも、雑誌を紙ではなく、電子書籍に変えることで、より安価にタブレット1台で様々な雑誌を読むことができるようになります。また会員カードも紙ではなく、電子版で発行したり、ニュースレターやDMを、LINEでメッセージを送信することも、紙や印刷代が要らなくなり、経費削減に繋がります！現代の便利な電子機器をどんどん活用していきましょう！